韓国で1990年代半ば～2000年代初めに生まれたZ世代の就職希望者10人中7人が「成果中心」の評価制度を支持していることが、就職プラットフォーム「キャッチ」の調査で分かった。一方、社内競争の激化や評価基準の曖昧さを理由に反対する声も3割に達している。
「キャッチ」はZ世代の求職者1859人を対象に「成果中心の評価制度」に関する意見を調べた結果を14日に公表した。それによると、72％が賛成、28％が反対だった。
賛成する理由としては、「成果を重視した公正な評価」（43％）が最も多く、「年次に関係なく早期昇進が可能」（41％）が続いた。ほかに「フラットな組織文化の形成」（11％）や「キャリア成長の可視性確保」（5％）といった意見もあった。
一方、反対派は「社内競争が過度に激化する懸念」（42％）を最大の理由として挙げた。次いで▽短期成果に偏重する可能性（25％）▽評価基準が曖昧であること（20％）▽協業や創造的な業務に悪影響を及ぼす懸念（12％）――などが続いた。
また、レベル制導入時に適切な評価周期については、「半年ごと」（32％）が最多で、「四半期ごと」（24％）、「年1回」（22％）、「月ごと」（22％）が続いた。
公正な評価方法としては、「売上やプロジェクト成果などの客観的な数値」（53％）が半数以上を占め、次いで「同僚や上司による多面的評価」（20％）、「自律的な目標設定と達成度の評価」（15％）が挙げられた。さらに、「AIやデータを活用した成果分析システムの導入」（11％）という意見もあった。
キャッチのキム・ジョンヒョン部門長は「Z世代は年功序列よりも実力と成果を基にした公正な評価を強く志向する傾向が明らかだ」としながら、「しかし、内部競争の激化や短期成果主義への偏りに対する懸念も大きいため、明確な評価基準と公正な報酬制度を事前に設ける必要がある」と指摘した。
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