韓国で「低価格・小分け包装」という消費トレンドが単なる流行を超え、経済的効率を重視する新たな消費文化として定着している。
総合コミュニケーショングループKPRデジタルコミュニケーション研究所が623万件のソーシャルビッグデータを分析したところ、物価上昇に対する消費者の関心が急増していることがわかった。
「物価高」に関連するキーワードの検索頻度は、今年1月の約44万件から11月には86万件以上に倍増。一方、11月の消費者物価指数は114.4で上昇ペースは鈍化していたが、依然として物価高に対する消費者の不安は根強いことが示された。
韓国開発研究院（KDI）は2025～2030年の潜在成長率が1.5～1.8％に低下すると予測しており、今後低成長が固定化される可能性が高いとされる。これに伴い、民間消費の増加ペースも鈍化が予想されている。
ビッグデータ分析によると、消費者は経済効率を重視し、小分けや低価格製品を好む傾向が強まっている。過去6カ月間で「小分け」「小容量」に関連するキーワードの言及量は59％増加し、「価格」「簡便」「コスパ」「一人」「割引」といった語が上位に挙がった。
こうした傾向は、1人暮らし世帯の増加と関連が深い。韓国の1人暮らし世帯は全体の35％を超え、主要な消費層として定着。流通業界は彼らのニーズに合わせて、小分け・小容量・低価格の商品を続々と展開している。
また、物価上昇に伴う「ランチフレーション」（昼食費の高騰）により、会社員は冷凍食品や大手スーパーのフードコートを利用するケースが増えている。さらに、ビュッフェレストランでの集まりを計画するなど、外食トレンドも変化している。
KPRデジタルコミュニケーション研究所のキム・ウンヨン所長は「韓国経済の低成長が定着する可能性が高まっている中、消費者は単に支出を減らすのではなく、必要な分だけ経済的に購入する賢明な消費を続けている」と分析した。
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