韓国仁川市（インチョンシ）に住む会社員のチョンさん（31）は最近、「パーソナルトレーニング（PT、個人レッスン）の会員権を延長するか」とジム職員から質問されたが、簡単には答えられなかった。物価の値上がりで家計が苦しくなっていることが頭にちらついたからだ。暖房費、電気料など固定経費が急増し、銀行ローンの金利が上がって支払う利子が10万ウォン（1ウォン=0.1円）増えた。
ジム側は元の価格より1回当たり1万ウォン下げた4万ウォンを提案したが、チョンさんは結局、しばらくPTをやめることにした。新型コロナウイルスの流行前から欠かさずPTを受け、人生で運動を最優先してきたのに……。
チョンさんは「毎月の家計が足りないため、必要なものを除いて少しずつ出費を減らしている。今後は会社が運営する無料ジムで運動するつもり。今の状況では体形の管理はぜいたくだ」と話した。
物価高と高金利が市民の生活を直撃し、ヘルスケアなどぜいたくとされるサービスの支出から順番に削られる傾向にある。
統計庁の1月の消費者物価指数は110.11（2020年=100）で前年比5.2％上昇。電気・ガス・水道料金は1年前より28.3％上がった。2010年以後、最大の上昇幅だ。
京畿道（キョンギド）高陽市（コヤンシ）に住む会社員のシンさん（32）は最近、大型ジムから自宅近くの小さなPTショップに移った。1回当たり5万ウォンを超えるレッスン費が負担になり、安いところを探して5カ所目でやっと決めた。
シンさんは「PT費用自体は大きく変わらなかったが、生活費節約のため外食もしない暮らしの中では、レッスン費が相対的に高く感じられた」といい、「1回3万ウォンのところの会員になったが、半分近く下がったので満足している」と話した。
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