2024 年 7月 14日 (日)
ホームライフスタイル会社員10人中6人「テレワークで業務成果アップ」 (上)

会社員10人中6人「テレワークで業務成果アップ」 (上)

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「ハイブリッド勤務(遠隔勤務+出勤)」が韓国の会社員の健康、仕事と生活の均衡、業務成果を向上させた――こんな調査結果が19日、米国のシスコシステムズ(CISCO SYSTEMS)の調査で判明した。

同社が発表した「2022シスコグローバルハイブリッド勤務研究」(韓国を含む世界27カ国2万8000人の勤労者対象)によると、韓国の回答者の59%はハイブリッド勤務によって業務の集中力が高まったと答え、49%は生産性が改善されたとも回答した。

一方、回答者の会社側がハイブリッド勤務に「十分準備ができている」と答えた回答者は13%に過ぎなかった。これはグローバルの回答(25%)に比べ約10%低い数値だ。

この調査結果についてシスコシステムズは次のような見解を示す。

「企業は、勤務効率性が高くなって利益を得た。一方で、社員にはハイブリッド勤務環境と、改善されたという経験を提供する必要がある。そのためにも、社内文化を再構築し、ハイブリッド勤務制度を定着させるなど、さらに努力する必要がある」

◇国内会社員66%、ストレス減少…1週間に約20万ウォンのコスト削減

シスコは今回の調査で、情緒的、経済的、精神的、身体的、社会的側面などの領域で、ハイブリッド勤務が従業員に及ぼす影響について研究した。

韓国の回答者の場合、約76%が遠隔勤務で仕事と生活のバランスが改善されたと答えた。改善された要素として「柔軟な勤務スケジュール」と「通勤時間短縮」を挙げたのは、それぞれ61%と53%だった。

63%が「在宅勤務によって毎週通勤で消耗する時間を、1週間で4時間減らした」と答え、26%は「1週間に8時間以上減らした」と回答した。

また、韓国の回答者の81%は遠隔勤務により支出を節約でき、財政的な側面で生活の質が改善されたと述べた。平均で1週間当たり約20万ウォン支出を削減したという。これは年間約1000万ウォンに達する金額だ。

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