2024 年 5月 22日 (水)
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会社員10人中6人「テレワークで業務成果アップ」 (下)

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回答者の過半数を超える88%は、交通費やガソリン代を最も節約できたと答え、63%は食事や余暇に関連した支出が減ったとした。特に回答者の65%は、今後、転職時にはこのような支出の減少が考慮すべき重要事項になると答えた。特に、国内回答者のうち85%は、場所にこだわらず勤務できることに、より大きな幸福感を感じたと答えた。

66%はハイブリッド勤務がストレスを緩和させるのに役立ったと明らかにした。これはグローバル回答(55%)に比べて11%高い数値だ。調査に参加した韓国の回答者のうち、34%はハイブリッド勤務の環境が、より快適で圧迫感が少ないと考え、26%はストレス緩和の要因は、柔軟なハイブリッド勤務のおかげだと答えた。

また、回答者の74%は遠隔勤務によって以前より体力がついたと答えた。69%は運動する回数が増えたとも指摘している。67%の回答者はハイブリッド勤務が食習慣の改善にも肯定的な影響を及ぼしたと答えた。在宅勤務によって家族関係が良くなったと答えた回答者は全体の約65%を占めた。

◇国内会社員75%、ハイブリッド勤務継続希望

韓国の回答者の75%は、今後も事務所勤務と在宅勤務を結合したハイブリッド勤務を希望しているようだ。

遠隔で働く場合、ハイブリッド形態で勤務する社員に比べ同僚と交流するのが困難になると答えたのは52%▽会社と意思疎通を図ることが困難になると答えたのは49%――だった。

また、遠隔勤務時に、社員間の信頼が重要な管理要素であることも明らかになった。

国内の労働者の51%は「自分の管理者が遠隔勤務環境でも生産性を維持できると信じている」と答え、49%は「職場の同僚が遠隔でも業務を遂行できると信じている」という。

こうした結果は、ハイブリッド勤務において包容性の高い文化が必要であることを示している。国内回答者の67%はハイブリッド勤務が定着するよう、企業文化と考え方を再考しなければならないと答えた。

さらに、国内会社員の70%は安全なハイブリッド勤務のために、サイバーセキュリティが必須だと答えた。しかし、「自身が属している組織が、適切なサイバーセキュリティ能力とプロトコルを備えている」と答えたのは、回答者の51%に過ぎない。

「社員全員がハイブリッド勤務によって発生する恐れのあるサイバー危険について理解している」と答えたのは55%で、54%は「ビジネスリーダーがこのような危険をしっかり把握している」としている。

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