2025 年 11月 9日 (日)
ホームエンターテインメント事務所ADOR「支援の正当性」主張 vs 韓流NewJeans「報復行為で信頼崩壊」反論…法廷バトルが激化

事務所ADOR「支援の正当性」主張 vs 韓流NewJeans「報復行為で信頼崩壊」反論…法廷バトルが激化

3月7日午後、ソウル中央地裁で開かれた仮処分審問期日に出席し、記者団の質問に答えるNewJeansメンバー(c)NEWSIS

韓国の人気アイドルグループ「NewJeans(ニュージーンズ)」=新たな活動名はNJZ(エヌジェージー)=を相手取り所属事務所ADOR(アドア)が起こした専属契約の有効確認訴訟の第1回口頭弁論が3日、ソウル中央地裁で開かれた。NewJeansのメンバー5人は、先月7日に開かれた仮処分審問期日には法廷に直接出席したが、この日は姿を見せなかった。民事訴訟は刑事裁判と異なり、当事者の出席義務はない。

法廷でADOR側は、NewJeansの成功には物心両面での支援があり、正当な解除理由はないと述べた。さらに、契約第15条に基づき14日間の是正猶予が必要であるにもかかわらず、その手続きを踏んでいないと主張した。

一方、NewJeans側は、総括プロデューサーだったミン・ヒジン前代表への報復行為や、信頼関係の破綻が解除の正当な理由になると反論した。NewJeans側の代理人は、ADORがミン氏排除後も代替案を示さず、半年以上にわたる対立の末、信頼関係は修復不可能に至ったと訴えた。

ADORは「ミン氏を排除したのではなく、自ら去った」と説明し、「NewJeansが早期に契約解除を宣言したことで、代替策を検討する時間がなかった。対話も拒否された」と述べた。

地裁は「信頼関係の破綻」という抽象的な概念について、マネジメントと一般契約での違いを含め検討する意向を示し、次回期日を6月5日とした。

両者の対立は昨年11月に表面化した。NewJeansはADORの義務不履行を理由に契約解除を宣言し、独自活動を発表した。ADORは12月、契約の有効確認を求めて提訴し、音楽活動などの禁止を含む仮処分を申請、裁判所は3月、ADORの主張を認めたが、NewJeans側は異議を申し立てている。

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