2024 年 10月 11日 (金)
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チャットGPTで課題を出して「A+」、大丈夫? [KWレポート] 火がついたAI開発競争 (3)

(写真=チャットGPTユーザーの会「chatGPTersコミュニティ」キャプチャー)(c)MONEYTODAY

「コーディングの勉強に何か意味があるんでしょうか? チャットGPTは入力さえすれば全ての言語でコードを組んでくれるのに★『賢者タイム・虚しさを感じる感情など』来ますね」

「勉強中だが、AI(人工知能)は質問を投げるだけで問題を解決してくれる。レポートも任せてみようかな」

チャットGPTの浸透で、教育界も混乱している。大学生によるオンラインコミュニティでは、使用経験を共有する書き込みが相次いで掲載されている。まるで人間同士のような会話が実現し、コーディングや作曲、作文などの「創作物」まで出始めた。

先月末、首都圏のある国際学校でチャットGPTによって英文エッセイを提出した学生たちが全員「0点」処理される事態が発生した。教育界は、AI活用を通じた学習をどこまで認めるのか。新学期の開講の時期が近づき、教育界は揺さぶられ、非常事態とも言える。

盗作や代筆などでAIを悪用した場合、評価自体が不可能になってしまう。こうした場合にどう対応するべきなのか。教育界では早くも議論がスタートしている。ソウル大学関係者は「学内でもチャットGPTを活用した課題提出など多様な可能性が指摘されている。これらに関する議論を既に始めている」と明らかにした。

個々の教員も対策を取り始めている。成均館大学化学工学科のクォン・ソクジュン教授は1学期の講義計画書に「AIを活用して生産した答案を、自身のもののように装って提出した場合、不正行為とみなす」と方針を示した。

一方、チャットGPTなどのAI技術活用を明らかにしていれば、大きな問題はないという教授もいる。韓国科学技術院(KAIST)電気・電子工学科のキム・ジョンホ教授は、学生たちにコーディング課題をする時、チャットGPTを活用できるよう指針を与える方針だ。

海外では「AI警戒令」を検討する動きも出ている。米ニューヨーク市は、チャットGPTなどAI技術で課題を作成する事例が現れた場合、公立学校内のWi-FiなどネットワークでチャットGPTへの接触を遮断することも考えているという。米国ワシントン大学とバーモント大学の場合、学則を通じてAIを活用した代筆を「盗作」と規定するなどの措置に乗り出した。

チャットGPTが介入できないように、評価方式自体を変える動きもある。ジョージワシントン大学、ラトガース大学、アパラチアン州立大学は、教室の外で作成、提出する課題を減らしている。エッセイ課題は講義室で教授が見守る中、自筆で直接書かなければならない。

韓国教育省は指針作成や禁止措置に乗り出す前に、昨年8月に発表した教育分野AI倫理原則に基づいて議論を続けるとする立場だ。公聴会や専門家懇談会を開き、国際的な状況もふまえて原則を検討。ここでは「人の成長を支援する人工知能」を基本理念として10項目で構成されている。今月中には、産業従事者と教授、学校の教師らを集め、「チャットGPT関連フォーラム」を開く計画だ。

◇学習格差を克服する代案として浮上

3月の新学期を控え、小・中・高の教育現場でも懸念の声が強まっている。ソウル市教育庁関係者は「今後、AIによる問題が生じるとみられるのは『評価』の領域だろう」とし、「各学校に流す評価指針の中に(AI関連部分を)盛り込むことも検討している」と話した。

また別の関係者は、「学生が直接作成したことが明確でない課題は、評価に反映しない方向に既に変えているが、大きな問題はないようだ」と話す。

一方、AI導入は前向きな面もある。学習格差を克服する代案として浮上している。例えば、学生たちがAIを通じて知らない問題の答えと解説過程を学べる機能がある。高麗大学の学生コミュニティ「ゴパス」には「チャットGPTを通じてパイソンを勉強している」という書き込みもある。

専門家たちからは、「新たな時代に合う教授法が必要だ」という声が上がる。むやみにAI活用を排除するより、技術発展に役立つ方向に誘導するべきだという考え方だ。

ソウル大学AI研究院のチャン・ビョンタク院長は、「主観性のある答えをするチャットGPTは、偽物の情報であっても、もっともらしく見えることがある。一定程度の規制は必要とみられる」と指摘する。そのうえで、「発展した技術の利用を、無条件に禁止することはできない。人は機械より一段階高い付加価値を生産することに集中する方向に向かうべきだ」と強調した。

中央大学教育学科のイ・ヒス教授は、「コンピューターが最初に登場した時、知識の出所を巡って混乱したことと状況は似ている。結局、技術進歩に人間が従属しないよう、AI使用倫理を強化する方法が最も重要に見える」と語った。

(つづく)

(c)MONEYTODAY

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